手順がなく、事故後の判断が遅れる

2. 手順がない状態では、発生時に「誰が・何を・どの順で」動くかが場当たりになり、初動の遅れと判断の迷いを招きます。結果として、情報の集約が進まず、復旧と再発対策が後手に回りやすくなります。

デジタル環境づくりの一部として、インシデント対応は「手順」「判断基準」「記録」を先に揃え、責任分界を明確にして運用します。これにより、事故後の判断速度と、再発対策の実行力が安定します。

よくあるつまずき

• 連絡・報告の順番が決まっておらず、情報が分散する
• 影響範囲の切り分けができず、判断が属人化する
• 変更履歴や作業ログが残らず、原因特定が長引く
• 応急処置が先行し、再発対策の優先度が曖昧になる

進め方

• 初動手順を「検知→一次切り分け→拡大防止→報告→復旧」の順で固定する
• 判断基準を「止める条件」「継続の条件」「外部連絡の条件」に分けて明文化する
• 記録を1か所に集約し、時系列で「事実／対応／判断理由」を残す運用にする
• 責任分界を「判断者」「実作業者」「連絡窓口」「記録担当」に分けて割り当てる
• 復旧後に「再発対策（恒久対応）」「暫定対応」「要監視」を仕分けし、期限と担当を設定する

こうなれば運用が回ります

• 初動が手順どおりに進み、判断が早くブレにくい
• 記録が残るため、原因特定と再発対策が継続的に改善される
• 責任分界が明確になり、連絡の混乱と属人化が減る